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今日の愛媛の生殖医療について「不妊治療」「がん」 (杉ちゃんの「ウィークエンドクリニック」より)

がん 2021年08月31日

はじめに

このページは、愛大病院 presents Dr.杉ちゃんの「ウィークエンドクリニック」2021年8月28日の内容をまとめたものです。

今回は愛媛の生殖医療の最近の情報をわかりやすく紹介していましたので、その内容をまとめてみました。

ご参考にしてください。

政府の方針として不妊治療、人工授精も保険適応へ

これまでは不妊治療は自費で診療されていた。患者自身が自己負担で治療を受けていました。
それが菅内閣になって方針が変わり、来年度からおそらく不妊治療も保険診療となりそうである。
不妊治療はお金もかかるし、体への負担も大きいということで、子供が欲しいのになかなか受けられないという声も聞かれていました。
更に時間もかかりますと、メンタルヘルスの問題点も生じてくる。そのためあらゆる支援が必要となってくる。
不妊治療と言ってもいろいろな方法があり、ここではリスナーの皆さんにわかりやすく人工授精と体外受精について簡単に紹介します。

人工授精と体外受精

人工授精とは、ちょうど排卵するタイミングに合わせてパートナーの方から射精していただいた精子を調整して子宮の中に流し込んであげる。授けてあげる方法です。
これは女性側からすると自然の排卵の時に合わせて精子を授けて体内の自然な受精を期待するという治療です。
これを何回か行っても妊娠されないとき、或いは卵管が詰まっているようなときには自然妊娠が不可能ということで、体外受精となる。

体外受精とは、診察するときに卵巣の卵子に注射し卵胞液の中に卵子はあるのでこれを吸い出して、外で卵子を育てる。
体の外に卵子を持ってきて、吸い出して、そとでシャーレで培養する、育てる。昔は試験管ベビーと言われていました。
培養した卵子に精子を振りかける。そこは体外であり、シャーレの中で受精をさせる。
受精したものは受精卵となり、これを胚とも言い、この受精卵を子宮の中に戻す。戻すのは原則1個である。
体外受精でできた受精卵を戻すことを移植と言います。

体外受精でどれぐらいの方が出生しているのか。

最近は15人に1人と言われている。
以前は出生数は100万人ぐらいであったが、いまはどんどん出生数は減ってきて85万人を切ってくるような勢いで減っている。
その内15分の1が体外受精で生まれた子供である。

不妊症の原因 (女性側・男性側・原因不明の割合は1対1対1)し　7

不妊症の原因は女性にあるように思われているが、女性側・男性側・原因不明の割合は1対1対1である。
男性側の因子もあるので、治療の前にパートナーとともにしっかり診察を受けることが大事である。

今日の生殖医療の愛媛での取り組み

妊娠を希望される方のチャンス・機会をしっかり守ってあげることが大切である。
最近のがん診療は進んできており、がんの治療をすると多くの型が助かることができる。
今の我が国の疫学的なデータでも生存率が70％～80％であり、がんになっても生きていける。
そうするとそういう方々が、男性でも女性でもがんになられて生殖能力を維持できればよいのですが、がん治療による放射線療法、化学療法などを受けることによって生殖能力がなくなってしまう可能性が出てくる。
そのため、がん治療を行う前に生殖細胞である精子や卵子を、パートナーがいる方は受精卵という形で凍結保存しておくことができる。
※凍結保存とは、生殖細胞を液体窒素の中に入れて保存すること。
生殖医療の進歩のおかげで凍結保存しておき、がんが治った後に生殖細胞を戻すことができる。
このことでがん診療に専念していただくことができる。
がん診療がうまくいった後にそれでは妊娠を考えましょう。それは五年後だったり、十年後だったりする。
小児の場合は10年後だったり15年後ということもあり得る。その間生殖細胞を保存しておく。
このことで子供をあきらめなくてすむことになる。
若干妊娠率は下がりますが、十分妊娠することができ、その可能性を守ってあげることになる。

生殖医療ネットワーク

このシステムは県内の医療施設と協力して我々の愛媛大学医学部のチームが中心となり取り組んでいる。
産婦人科の生殖医療側だけでなく、がん診療を行っていただく施設とのネットワークが大切である。
がん治療はがん治療としてしっかり行っていただき、それでうまくいった時のために生殖医療側につなげることが大切となる。
県内でのネットワークは2018年、三年前にできている。
それ以前からこのような取り組みは行われていたが、しっかりとがん診療に携わるところと生殖医療に携わるところ、そして行政がネットワークとなって取り組まれるようになったのが3年前からである。
課題としては、がん治療を行う施設で生殖医療、妊娠できる能力を何とか維持するということを十分に理解していただく知っていただかなければならない。
そういう部分を皆さんに知っていただくというためにいま、啓発活動をしているところである。

例として、いま晩産化が顕著である。
35歳で結婚し、子供が欲しいなと思っていたところ乳がんであることがわかった。
乳がんの診療となると手術したり、手術後の治療もある。3年ぐらいの時間がかかる。
そのためがんの治療を受ける前にご本人の卵子とご主人の精子で受精卵を前もって保存しておく。
そして三年後四年後の治療後にがんも大丈夫だということになってから、受精卵を戻して妊娠に臨むことになる。
そのようなことが可能になって、妊娠の機会が増えてきている。がんにもいろいろな種類があり子供のころから発症するようながんもある。
いま若い世代の人にこのような妊娠の可能性があるということを知っておいていただきたい。

特別里親制度

運悪く生殖能力が亡くなった場合、凍結保存が間に合わなかった場合などでも特別里親制度がある。
遺伝子のつながりはなくなるけれどもお子さんが欲しいという方にはまたそれなりの道があるということも知っておいていただきたい。
しっかりと行政と連携してそういう情報もお伝えして行くということがこの生殖医療ネットワークのシステムになる。

このことについては愛媛大学付属病院のホームページで紹介しており、お電話で問い合わせることもできる。

中医鍼灸　越智東洋はり院